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補習校、継承語校における継承語学習児童の言語力とカリキュラム

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補習校在籍児童への継承日本語教育の可能性:米国中規模補習校の例

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Toshiko Kishimoto, Clemson University, ktoshik@clemson.edu

Abstract

先の言語背景調査(2002)で、継承語校と補習校との区分が薄れ、学習目的を異にする児童生徒が机を並べる現状が明白となった。米国東部には継承語校とされる教育機関はなく、日米バイリンガル家庭で子弟に日本語教育を望む場合は補習校を頼るほかはない。このグループが現在補習校に急増しているといえる。帰国前提の補習校教育の中で継承語児童が満足な教育を受けるためにはかなりの無理と負担が教師、保護者、本人にかせられているのが現状である。

 GSSには児童生徒115名中バイリンガル家庭からは24名が在籍している。保護者の希望でGSS国語クラス(帰国前提の国語教育ではなく永住生徒に必要な内容で組んだ国語教育)受講が可能だが、現在生徒は5名のみで19名は通常のクラスで学んでいる。授業についていける者、無理が生じている者様々であるが、教科学習に耐えうる日本語能力の有無を判断する目安がなく、GSS国語クラスに決めるのは保護者の判断にまかされている。

本研究はこの19名にカナダ日本語教育振興会のOBC(Oral Proficiency Assessment for Bilingual Children)に年令相応の認知タスクを加えて日本語の能力をはかり、補習校での成績を分析して問題点を明らかにする。同時に“親を巻き込む教育”の必要性から、家庭学習の状況調査も加えて補習校に学ぶ継承語児童生徒の実態を分析する。授業についていける者と無理が生じている者との差を明白にすることから、補習校における継承語教育の方向をさぐる。本研究は本来の補習校の教育方針をかえずに急増するバイリンガル家庭からの子弟の前向きな対応に貢献するものである。


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