当補習校は在カリフォルニアの大規模な学園で、その設立目的は米国一時滞在児童生徒の教育であった。しかし、日本企業による駐在員の引き上げや米国永住者のバイリンガル教育への興味の増加に伴って、最近では過半数が永住者か長期滞在者となってしまった。これらの児童生徒は、文部科学省の指導要項に基づいた学習を続けているが、滞在年数が長くなるにつれ、日本語力がそのカリキュラムについていけないという問題がでてきている。
しかし、当地には継承語学校が多数存在するにもかかわらず、子どもには補習校で学習を続けさせたがる親が多い。理由は様々であるが、確かに日本語力が弱いからといってこれらの児童生徒を継承語校に入れても、問題は解決しない。というのは、多数の継承語校には、米国短期滞在者から、両親が日本語話者ではない児童生徒までが在籍し、日本語力に差のある子供達に対応できるカリキュラムを持たないという点で、補習校と全く同じ問題をかかえているからである。
児童生徒の日本語力の差が広がるにつれ、補習校でも何らかの手を打たねばならなくなり、現状に対応するため、２００４年度から二極化した新しいカリキュラムを組むことになった。一つは本来の補習校の教育方針に基づき、帰国後の準備に焦点を当てたカリキュラム、もう一つのコースは、継承語話者の日本語力に基づいた、永住者を中心とした継承語話者にふさわしいカリキュラムである。
この発表では、第二言語教育の概念をも踏まえた上で、どのようなカリキュラム作成、教材開発が望ましいかを検討し、テーマに基づいたユニット例を紹介する。